基本パッケージの構築

まず企業のサイトを構築する場合、まず基本を固めることが大切です。企業理念、代表者の想いといった企業自身のコンセプトをしっかり伝えることにしましょう。

1.企業理念・企業情報・リクルート情報の発信

企業代表者の大切なメッセージです。また、内容についても具体的に伝えたいものです。世界のめまぐるしい動きの中で発信する情報は常に最新のものでなければなりません。印刷物はすでに過去のデータであるという認識が必要です。こちらから送る情報・受ける情報は常に対話的な発想が必要です。また、情報を受け取る側が効率的に得るためにはここでも、データベースや検索システム等のプログラムが必要になるでしょう。

2.24時間受付窓口に

24時間対応の受け付け窓口にすることで、電話のようなわずらわしさがありません。

3.スタッフ全員へメールアカウントを配布

レンタルサーバーでも問題はありませんが、社内サーバーの場合には、メールアカウント数はほぼ無制限に配布できます。ですから、社員は勿論のこと、協力スタッフ全員等幅広く利用できます。

らにメディア戦略(次世代型)を目指して

4.アンケート収集

インターネットブラウザからアンケートを頂く場合、メール形式ではなく、アンケートの項目形式で記入頂けばそのまま、WEB上のデータベースに自動的に格納が可能です。またそのデータからDMラベルで打ち出すことも可能です。またメーリングリストの作成も勿論可能です。

5.クライアントへメルマガ・メーリングリストの配信

企業メディアからクラウド(群衆)にストーリーを投げかけ、クラウドがそれに反応し、メディアに誘導する足掛かりを作ります。メルマガはスタッフからクラウドへの一方通行の情報発信、メーリングリストはスタッフとクラウドの相互の送受信ができ、さらに登録したすべてのクラウドが情報の共有をします。

6.スタッフの相互連絡にグループウェアを活用

スタッフ間でグループウェアを活用できます。グループウェアを活用することにより、スタッフ間のコミュニケーションをスムーズに取れます。たとえばスケジューリングを使えば○○さんは現在何処にいて何をしているなど、社内サイトにアクセスすれば知りたい情報が何処からでも得られます。

7.スタッフとクライアント、あるいはクライアント同士のコミュニティサイトを構築する

自社サイトからの専門的な話題はお互いにもっと突っ込みたいもの。そんな時クラウド(群衆)間、またはスタッフを介してコミュニティを形成します。専門的な話題からプライベートなことまで、一般的にコミュニティサイトはクラウドの質問にクラウドが答えます。さらにクラウドのトークはデータベースに記録され、いつしか企業メディアの重要な資産になります。

8.ストリーミング(動画)配信・eラーニング

ストックコンテンツとして企業メディアのアーカイブを構築します。ストリーミング配信はその利用法を円滑にするため、上映時間を60分にするなどの工夫が必要で、また、フローコンテンツとしてのライブ(中継)も可能です。また動画を使用しないテキストベースのeラーニングも可能です。

9.電子書籍

企業メディアでは、会社案内・カタログ・取扱説明書などの従来型の紙媒体は電子書籍化することが求められます。

10.フォームコンテンツ

学生の就活エントリー・お問い合わせフォーム等普段見慣れたものですが、データベースを中間に配置することで、すべてデータ化が可能です。作業の効率化と共にメディア戦略には必至なものとなっています。

 参考:
 ホンダ―オウンドメディアを中心に据えたメディア戦略(前編)
http://trend.netadguide.yahoo.co.jp/feature/101/0036/1/

ホンダ―オウンドメディアを中心に据えたメディア戦略(後編)
http://trend.netadguide.yahoo.co.jp/feature/101/0038/1/

自社サーバー構成の一例

 

■サーバー構成

1.インターネットサーバー(外部に公開するサーバー)

サーバー名
役割
ファイアウォール セキュリティーに特化したサーバーです。社内のリソースを外部の不正アクセスから守ります。
DNS ドメインとIPアドレスをサーバーに指定するものです。世界中からサーバーアドレスが認識できます。
www インターネットのホームページを載せるサーバーです。
メール もっとも利用価値の高いメール機能を提供します。メールアカウント数はほぼ無制限です。
動画配信 ストリーミングサーバーといいます。動画をセキュリティーの高いストリーミングで配信します。

2.イントラネットサーバー(内部に公開するサーバー)

サーバー名
役割
DHCP 社内クライアントにIPを配布します。これで社内のイントラネットに接続ができます。
社内専用
ホームページ
厳密にはサーバーではありません。社内向けポータルサイトです。クライアントのブラウザを立ち上げるとまずここに接続します。社内向けのニュース等を掲載し、社内の生産性向上に寄与します。
プリンタ すべてのクライアント(Mac,Windows)からプリントアウトができます。1台のプリンタを社内全員で使用します。
FAX すべてのクライアント(Mac,Windows)からFAXの送信ができます。1台の回線を社内全員で使用します。
スキャナ すべてのクライアント(Mac,Windows)からスキャナを社内全員で共有します。
ファイル すべてのクライアント(Mac,Windows)からファイルの共有・バックアップができます。1台のファイルサーバーを社内全員で使用します。

■社内設置サーバーのメリットとデメリット 

メリット1 メールサーバーの管理
・アカウントの追加、削除が簡単
・アカウントの数がほぼ無制限(スタッフ全員・会員等への発行に有利)
メリット2 複数ドメインの設置が可能
・プロジェクト単位のドメインの使用が可能
メリット3 グループウェアの活用(CGI・PHP等)
メリット4 データベースの応用が可能(マーケティング等への活用)
メリット5 クライアントも同時に常時接続が可能(別途専用線は不要)

 

デメリット1 サーバー設置場所が必要
デメリット2 サーバー管理のスキルが必要

予算に応じてサーバー構成を考えます。最小の予算で最大の効果を発揮するシステムを選びます。

双方向コミュニケーションへ

総務省発表の、平成24年「通信利用動向調査」の結果(PDF)によりますとインターネット利用者数は9,652万人、人口普及率は79.5%となりました。私たちの社会はある意味でインターネットを基軸にマーケットが存在していると言っても過言ではないでしょう。

今、企業自身がメディアになる必要に迫られています。それはソーシャルネットワーク(ツイッター・フェースブック・ミクシィが代表例)が急成長して、情報の流通ウェイトを大きく占めるようになったことが第一の要因です。これらソーシャルネットワークを効率よく利用し、さらに自社のコンテンツを配信することにより、企業自身が自然にメディアになっていきます。従来ならば、外部のメディア(企業自身が費用を払って広告を掲載する従来型メディア:ペイドメディア)に頼っていたことを、自社内のメディア化で同様の効果を実現させ、しかも経費を大幅に削減することが可能です。それはペイドメディアの依存度を下げて、オウンドメディアを充実させることを意味しています。

企業のメディア化には、まず二段階のステップの構築が必要です。まず企業メディアに視聴者を誘導するには、難しい説明は無用で、企業のイメージを抱かせる(イメージ戦略)こと、あるいは物語の提供(ストーリー戦略)です。そのためにはソーシャルネットワークなどアーンドメディアの利用が一番です。

企業自身のサイトがメディア化すればするほど、ペイドメディアに依存する割合が減ってきます。なぜならペイドメディアに期待するのは、情報そのものの伝達ではなく、自社サイトに安易にたどり着いてもらうためのイメージ戦略・ストーリー戦略だけで良いのかもしれません。とにかく自社サイトをクリックしてもらえば、あとは自社サイトがメディアとして様々な伝達手段で情報を発信します。まさにメディアそのものと言えるでしょう。

実際に自動車業界は自社のサイトをオウンドメディア化して、動画、静止画、コミュニティの構築などを充実させています。さらにイメージ広告を強化し、詳細情報は自社サイトから発信しています。最近の自動車のパンフレットなどはかなり簡略化されてきているのに気がつきます。

 

双方向サーバーについて

最近、「双方向ホームページ」という言葉をよく耳にします。しかし何が双方向なのかよく理解できません。なぜなら、一般的な電話での会話のように本当の意味でのリアルタイムとは違って、理解しにくいからです。今までのホームページは、お客様に対して一方的に情報を送り続けるものでしかありませんでした。現在はホームページでは解決できない顧客の疑問をメールで、または緊急の場合はそのホームページに表示されている電話番号を頼りに連絡をして情報をもらうことが一般的になっています。

たとえば、メールを唯一の双方向の通信手段と考えた場合、確かに情報を交換する手段にはなりえます。しかし、担当者がメールを受けられない状況も発生するものです。こうした時、たとえば複数の人にそのメールを転送できれば、速やかに返答が可能です。わずかこれだけの工夫で、双方向という考え方に一歩近づくことができます。

双方向という概念を語るには、まず顧客の立場に立って、顧客満足度を上昇させることが重要です。まったく当たり前のことですが、いくら高価なシステムを組んでみたところで、情報の流れが止まるようではいけません。まずスタッフの責任分担を決めてしっかりしたフローを作り、その上でシステムを導入するのがベターです。注目するのはこの「人の流れ」を充実させるには特別に多額な費用はかからないことです。

情報の出入り口をサーバーにして、その痕跡を残すことで、何時、誰によってその情報がもたらされたか知ることが出来ます。聞いた、聞かない、言った、言わないの議論は、私たちの周りには結構多いものです。双方向とは、大量かつ混乱した情報の中から、情報の中身を整理し、担当者を選択し情報を伝え、速やかに担当者から顧客へ反映することかもしれません。これからは、特にスピードと正確さが大切になるのでしょう。

それでは次に私立学校の場合で具体的な例を挙げてみたいと思います。

顧客(入学希望者)が学校に対して問い合わせの内容の一例です。

学費について
カリキュラムについて
通学方法について
進学・進路について
部活について
学内外施設について
教職員について
学内・学外行事について
入試について
PTAについて
制服について

これだけの課題をたとえば総勢6名のスタッフで対応するとき、リアルタイムで内容を分類するのに、案外労力が必要です。たとえば課題をどの部署で対応するかをあらかじめ分類しておけばどうでしょう。

●事務・(2名)
△学費について
△教職員について
△制服について

●入試対策・(2名)
△入試について
△カリキュラムについて
△進学・進路について

●学校広報・(2名)
△通学方法について
△部活について
△学内外施設について
△学内・学外行事について
△PTAについて

顧客(入学希望者)が質問をメールフォームで送信するときに、まず質問の分類操作をしてもらいます。これだけの操作でメールサーバーは内容にマッチした部署2名にそれぞれメールを送信します。もちろん、全てのメールは履歴としてデータベースに自動で記録します。このデータベースの蓄積が後に独自のFAQ(よくある質問)を構築していきます。

また、別の方法としてはIMAPサーバーがあります。

http://www.atmarkit.co.jp/fmobile/rensai/imap01/imap01.html
こちらの事例紹介を参照してください。学校での業務改善に利用できると思います。

顧客に対してのサービス

顧客がホームページを介して質問を投げかけた時に、だれがどのタイミングで応えていくかをお話しました。何度も繰り返すようですが、その場合、適切な回答を述べるだけのプロフェッショナルなスキル、資質が必要となってきます。また、時には正しい接客も含め、顧客に感動を与えるスタッフ教育が必要になってきます。

スピーディーに専門的な回答を引き出していく校内システムこそが今、求められています。

弊社では、他校と差別化ができる学校経営、システムコンサルタントのご相談を承っております。
どうぞお気軽にお問い合わせ下さい

Webマーケティングとはインターネットおよびデータベース技術を駆使し自社のビジネスを最適化、活性化させる手段です。特徴は極めてローコストで運用ができることです。

私たちが商品を購入する動機をロジックとして考えてみましょう。まず最初に企業とユーザーの出会いがあります。両者はどのようにして出会うのでしょうか

たとえば私たちがいきなり商品のカタログを見せられたと仮定します。これらの商品の中から貴方のお好きな商品を選び購入を促される場面を想像してみてください。普通の人なら、一瞬身を引いてしまうでしょう。なぜなら商品の購入決断までの工程はこんな単純なものではないはずです。

商品を購入してもらうには、まず動機付けが必要です。さらに購入欲求を磨きあげるプロモーションが必要になります。まずユーザーに何か物語を提供するとします。物語のテーマは多岐にわたり誰もがその範疇の何かに興味を持つはずです。たとえばストーリーの主人公の生き方に賛同したり、あるいは憧れを抱いたり、中には商品がいきなり登場してくる場面もあります。あらかじめユーザー自身の興味・嗜好情報が必要になるでしょう。現在のサイバー環境では、ストーリーの提供はブログに代表されるソーシャルメディア(クラウド・ソーシング)が特に有効でしょう。

次にユーザーを商品購入に導くためのサイトが必要です。自社のホームページや商品紹介・販売サイトを通じて、ユーザーの欲しがる商品やサービスに関するさらなる情報提供をします。また商品の広告宣伝や啓蒙活動が必要になる場合もあるでしょう。企業とユーザー同士で情報交換が始まり、やがてユーザーの購買意欲が高まることになります。最後にユーザビリティーに富んだ購入フォームを提供します。

こうしてWeb2.0という双方向の概念にあるように、顧客との出会いに始まり、やがて少しずつユーザーの興味、嗜好をユーザー情報としてとらえ、そのユーザーに適した商品を提案することが可能になります。これがamazon.comに代表されるワン・トゥ・ワン・マーケティングです。

Webマーケティングの特徴

従来のマーケティングというと、DMあるいは市場調査などいわゆる多くの人の手を使うことであり、それに費やす経費は多額のものになります。また、DMひとつ取っても顧客のニーズに合ったものを準備することは大変な手間であって、現実には不可能に近いものがあります。こうした顧客のニーズをタグで置き換えデータベースに保存さえしておけば、あとは自動でDMを作成することが可能です。Web2.0の時代はワン・トゥ・ワン・マーケティングが主流であって、そのための情報を収集する仕組の構築が最重要課題となります。

Webマーケティングの特徴を一口で述べるなら、データベースを駆使したワン・トゥ・ワン・マーケティングがであり、かかる経費が格段に安価だということです。ただし幾分かの勉強が必要です。自社の売り上げ向上にぜひWebマーケティング手法に注目してください。 

Webマーケティングを導入するために

Webマーケティングを導入するのにハード・ソフトを論ずる以前にとても大切なことがあります。それはインターネットの仕組みを理解することです。Webマーケティングを実践して行くには、マーケットの流動性とともに、そのソリューションも変化を必要とします。。すべてをアウトソースすることは簡単ですが、それではインターネットの仕組みを理解することにはなりません。ましてマーケティング方法を変える度に莫大な外注費が発生してしまいます。Webマーケティングの基本は莫大な外注費が発生してしまいます。Webマーケティングの基本は市場変化のスピードに耐えうるソフトの開発とさらに人材の発掘、育成なのかもしれません。

ハードウェアではサーバーの調達があります。最近はクラウドコンピューティングが注目され、実際の導入事例も頻繁に目にするようになりました。しかし、クラウドの一番の特徴はそのパッケージ性にあります。一般的なマーケティングならまだしも、少しでも自社で特徴を出すことになったら、あるいは担当者がもしずば抜けた個性を持ち合わせたら、クラウドでは不満を感じてしまいます。また、自社の情報がクラウドを介して筒抜けになるような心配を感じるようでしたら、ぜひ自社開発をお勧めします。そのために、サーバーを持たないクラウドでもなく、OSレベルの変化に弱いレンタルサーバーでもなく、勉強が必要ですが自由度の極めて高い自社サーバーを強くお勧めいたします。

ソフトウェアでは、自社開発を考える前に、基本的なマーケティングができるCMS(コンテンツマネジメントシステム)がアプリケーションレベルで提供されています。しかも昔なら数百万・数千万円の開発費用がかかってもおかしくないアプリが無料公開されているので、これを使わない手はありません。これだけでも基本的なデータベースマーケティングが可能です。

今後は高機能CMSを基本に、自社の人材と知恵を結集し、自社に合った機能をカスタマイズすることによって、システム構築を簡素化し、時代の変化にスピーディーな対応のできる自社オリジナルなWebマーケティングを実践しましょう。